こんにちは！インターンシップコーディネーターのnomiです。
地方中小企業の経営者の方や採用担当の方とお話するとよく聞かれるのが、「若い人材が欲しいけど、なかなか求人に応募してもらえない。」との声。
今回は、そんな悩みを解決する実践型インターンシップの効果についてご紹介していきます。
なぜ若手人材が来ない？
そもそもなぜ若い人材は地方企業に来ないのでしょう？
これまでインターンシップ経験者の大学生に話を聞いた中で見えてきた理由は、給料が安いからでも、地方だからでもありません。
彼ら、彼女らは“知らない”のです。
地方企業について、どんな会社があって、どんな仕事をしているのか、自分が働いたらどんな仕事ができるのかを単純に知らないだけなのです。
かと言って、お金をかけて自社のホームページを作ったり、大手のエージェントに求人を掲載するのは予算的にキツい…という企業も多いと思います。
実践型インターンシップは、自社の周知とそれ以上の効果をもたらすことが期待できます。
実践型インターンシップって？
実践型インターンシップとは、約1ヶ月〜半年間※、学生を企業の限定的なプロジェクトメンバーとして迎え入れ、社員と共に新規プロジェクトや課題解決に向けて働いてもらうことです。
※期間は会社によって様々で、短いものだと5日間程度のものも存在しており、海外に比べると日本企業のインターンのやり方には、かなりばらつきがあるのが現状です。
2022年6月13日に「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」について、三省合意が改正されました。
学生はこうしたインターンシップに参加することで、就職活動の足がかりはもちろんのこと、自分が興味のある業界の肌感を知ったり、社会に出た自分を知る機会にしています。
地方企業にはこんな効果がある
企業側がインターンを実施するメリットは、“採用に活かせるから“と考える方が多いのですが、それだけではありません。
①プロジェクト設計で自社の課題が見えてくる
基本的に、インターンの実施には企業と学生の仲介役としてコーディネーターを立て、どういったインターンシップにするかを決めていきます。
自社が今困っていることや、新たに始めたいけれど人手や時間が足りずに後回しにしてしまっていることなどを挙げていき、学生の視点を加えて取り組んでいきたいことを決めていきます。
この段階で、整理できていなかった自社の課題が新たに見えてくるのです。
②社員の育成
企業に学生を迎え入れるインターンシップでは、学生のサポーター役として既存社員を付ける必要があります。
人数の少ない中で人員を割くのは苦労もあると思いますが、こうすることでサポーター役の既存社員も、どうしたら動けるかを模索し学生と共に考えるようになります。
後輩を教育する経験と、自社のことや自分の仕事を客観的に見るようになることは、人材の流入が少ない企業にとって、なかなか出来ない貴重な成長機会になります。
③学生の口コミを生む
学生は学校だけではなく、SNSや様々なコミュニティで広く横に繋がっています。
例え1人の学生がインターンに参加したとしても、その満足度が高ければ
「あの企業のインターン良かったよ」
と他の学生に口コミで広がっていく可能性も期待できます。
実際に、「インターンには参加できなかったが、参加した友人から評判を聞き採用試験を受けた」という学生もいます。
表には出にくい生の声は、どんな求人情報よりも効力を発揮するでしょう。
まとめ
長期に及ぶ実践型インターンシップに参加意欲のある学生は、地方・都市部関係なく、本気の就業体験や、自分の力試しをしたいと考えています。
近くに大学がなく、学生と接点の少ない地方企業は、インターンシップを活用することで自社の周知はもちろん、若手人材と共に働く実感を得ることもできるでしょう。
幅広い効果を期待できる実践型インターンシップ、一度検討してみてはいかがでしょうか？
